住み慣れたわが家もいいものですが、今のその住まいは、あなたの今後のライフスタイルに合いますか？
子どもも大きくなって手が離れたあと、 今までやりたかったけれどできなかったことこれからやってみたいこと、理想のライフスタイルに合わせて、これからの住まいについて考えてみましょう。
住まいのプロ「東日本ハウジング」にお話を伺いました。
生活環境の変化に応じ
住まいも変える
「住まいはライフスタイルに合わせて変えていくのがベスト。生活環境の変化に応じて、そのときどきでメリットのある活用をしたほうがいいですね」。こう話すのは東日本ハウジングで長く営業に携わってきた松本智さん。
自身も、マンション→戸建て→戸建てとこれまでに３度の買い替えを経験しています。子どもが小さいうちは、広い一戸建て、子どもが家を出たら、住まいをコンパクトにして駅から近いマンションへ、老後は趣味や、やりたかったことを実現できる場所へ、など、家族形態や生活環境によって住まいも変えていくのが賢い方法だといいます。
来店されるシニアの方の相談では、 戸建からマンションの買い替えをはじめ、自宅を売却して夫婦で施設に入りたい、不動産を資金化して海外に行きたい、子どもや孫と同居したい、などさまざまだそう。
ライフスタイルに合わせた
住まいとの上手な付き合い方とは？
住み替えのために
買い替えるという選択
さらにこうしたライフスタイルに合わせた住み替えを後押ししてくれるのが、資産的に安定しているこのエリアの特長です。「買い替えをすると損するのではないか、と思っていらっしゃる方も多いのですが、この２、３年で価格がかなり高騰したため、これまでに購入していただいたお客様の物件を今売却したら、むしろプラスになるものばかりです。
リモート勤務が主流になり、都心から田園都市エリアへ住まいを移す方たちが増えたことや、戸建ての需要が増えたこと、資材の高騰なども影響しています。もちろん、市場の浮き沈みはありますが、資産として比較的安定しているエリアと言っていいでしょう」（松本さん）。
もしもの時に備えて
不動産の売却支援信託も
一方、最近注目されているのが、「不動産の売却支援信託」です。今は元気な高齢者も、今後、認知機能に障害が出た場合、自分自身では不動産の売買ができなくなってしまいます。
そこで、今のうちに持っている不動産の売却の信託契約を子どもと結んでおくことで、もしものときに子どもの意思で不動産の売却が可能になるというものです。認知症になってからでは成年後見制度（※）を利用しなくてはならず、時間やお金がかかってしまうデメリットがあります。
例えば、まだ元気なうちに夫婦で施設に入り、月々の支払いを預貯金で。それが尽きたら不動産を現金化して支払いに充てたいというケースでは、事前に家族と売却の信託契約を結んでおくと、もしものときにも信託契約者にすべて任されるのでスムーズに売却の手続きを進めることが可能です。
ほかにも、日本に不動産を持っていて海外に移住する場合なども、万が一帰国が難しくなるケースも考え、家族と売却の信託契約を結んでおくと安心です。
※成年後見制度：判断能力に不安のある人を法的に保護し、本人の意思を尊重した支援を行う制度
